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顧客や企業の重要データを、情報漏えいや不正アクセスなどのリスクから守るセキュリティエンジニア。デジタル技術の発展により、セキュリティエンジニアの重要性は高まっていることからも、セキュリティエンジニアが活躍できる場は広がっています。ここでは、セキュリティエンジニアが必要とされている仕事について紹介しています。
セキュリティコンサルタントとは、セキュリティの専門家としてクライアントが抱える情報セキュリティへの課題や問題点をみつけ、アドバイスや解決策の提案をおこなう仕事です。必要があればISMSなど資格取得の支援も行います。
セキュリティコンサルタントとして活動するには、セキュリティエンジニアとしての技術的な知見だけでなく、クライアントの要望を正確に汲み取るコミュニケーションやプレゼン能力も必要とされています。そのため、営業などの折衝経験があると役立つでしょう。
サイバー攻撃などから自社の情報を守ることを主な仕事としており、攻撃手法を分析・断定し対策をおこないます。そのため、情報セキュリティ分野でも難易度の高い仕事となっています。サイバー攻撃や不正アクセスへの対策に携わることも多いので、これまでの経験を活かすことができます。
そんなセキュリティアナリストの年収相場は、500~1,000万円が相場と言われており、IT関連の職種の中でも高い水準です。高度なスキルと経験が求められるため、セキュリティエンジニアとしての経験と実績を積んでから転職するケースが多いです。
※参照元:レバテックキャリア(https://career.levtech.jp/guide/knowhow/article/514/# )
セキュリティエンジニアの中でも現場より経営に近い、組織全体を統括していく立場のCSOは、セキュリティエンジニアとしての知見や知識だけでなく、経営手腕や知識も求められます。情報セキュリティの検討・提案・実行では効率性だけでなくコストや経営リスクを踏まえた対応が求められ、従業員のリテラシー向上など意識改革や職場環境についても考えなくてはいけません。
セキュリティエンジニアの全体の年収の給与幅は352〜996万円(※)と幅がありますが、CSOは経営者に近い対応が求められることからも、一社員のセキュリティエンジニアよりもお給料は高額になっています。(2024年5月8日時点)
※参照元:求人ボックス(https://xn--pckua2a7gp15o89zb.com/セキュリティエンジニアの年収・時給)
給料情報の算出について 記載の給料情報は2024年4月に求人ボックス上で掲載されていた求人情報から算出した給料情報です。 ※平均年収(時給):集計対象求人における給与水準の中央値を示しています。 ※日本の平均年収:国税庁の令和3年(2021年)分「民間給与実態統計調査結果」に基づいています。
銀行や証券会社などの金融業界では、口座情報や資産などの個人データや起業の機密情報を安全に管理し、流出は許されない高度なセキュリティ技術が求められています。また、金融という重要な社会インフラの一部であることから金融庁の監査対象となっており、その業務設計・システムでは厳しい基準が設けられています。
金融機関のシステムは24時間365日の稼働が求められていることからも、セキュリティへの予算・人員規模が大きくとらえています。その結果、年収も高く若い世代で1,000万円を超えることも少なくありません。
自動車や精密機械、鉄鋼、食品、アパレルなど多種多様なカテゴリーが存在するメーカー業界では、自社のノウハウやデータ管理、顧客や業者とのシステム連携などの情報管理が求められています。会社の開発ノウハウが外部に流出するなどのリスク対策だけでなく、近年進むDX化やグローバル化により製品を供給する側のセキュリティ確保も需要だとして、セキュリティエンジニアの専門スキルが必要とされています。
電力・ガス・水道・公共交通機関など生活に身近な社会サービスを提供するインフラ業界では、ITサービスもインフラの一つになりつつあります。インフラ業界で導入されている制御システムなどのセキュリティに脆弱性が見つかることは、人々の生活に大きな影響を与えかねません。そのため、高いセキュリティレベルでの対応が求められており、経験やスキルのあるセキュリティエンジニアは重宝されています。
仕事内容はインフラの規模によっても異なり、セキュリティ向上業務やセキュリティリスク分析、サーバーの運用や保守などが挙げられます。
医療機関や製薬会社、医薬品・医療機器メーカーなどでは、電子カルテや電子メス、オンライン診療、先進医療の導入など多くの場面でITが活用されています。医療分野でもサイバーセキュリティについて強く懸念されており、医療や研究開発現場における情報セキュリティの安全性を守るための対策が必要とされています。このような背景からもセキュリティエンジニアの需要が高まっています。
保険業界では、保険の外交員だけでなくセキュリティエンジニアの求人も少なくありません。それというのも、最適な提案をおこなうには家族構成から個人の資産状況、病気の有無、家や車のローン状況など顧客のお金に関する詳細なデータが必要であり、これらのデータを厳重に管理する必要があるからです。セキュリティ体制には細心の注意が求められています。一見保険とは関係のないようなセキュリティエンジニアも活躍できる業界になっているのです。
必ずしもすべての企業が万全のセキュリティ対策を施しているわけではなく、特に中小企業などでは不十分な対策であるところが少なくありません。しかも、専門性の高い高度な知識が必要であることからも素人が簡単に手を出せるものではなく、セキュリティを専門にするコンサルタントに提案や解決策を求めるなど高い需要があります。
情報セキュリティの企画・設計・導入、サポート業務経験、Webアプリ・スマホアプリ開発業務経験など、セキュリティエンジニアとして培った経験と技術で、問題解決に取り組むことができます。
国際規格の一つ「ISO27001」は、ISO(国際標準化機構)とIEC(国際電気標準会議)により定められた情報セキュリティに関する国際規格です。情報資産の管理には高度なセキュリティが必要であり、企業の情報セキュリティ管理体制を強化することを目的にしています。
この「ISO27001」の審査員になるには、情報技術分野の企業の就業経験が必要です。また、審査を申請する顧客も情報技術分野の企業がほとんどですので、現場で働いていたセキュリティエンジニアとしての知識やキャリアを活かせるでしょう。
当メディアでは、未経験からでもISO審査員になる方法を紹介しているので、情報技術分野の企業の就業経験を活かした転職先候補を探している方は、ぜひ参考にご覧ください。
セキュリティエンジニアのキャリアパスには、同じセキュリティ分野としてセキュリティアナリストやセキュリティコンサルタントなど多数の道があります。また、デジタル技術の進化や、セキュリティトラブルが起こると企業に大きなダメージを与えることからも、業界を問わずセキュリティへの重要性が高まっており、専門知識を持つセキュリティエンジニアは重宝されています。
セキュリティエンジニアの仕事の幅からも、ある程度の経験や技術を身につけたら、興味ある分野への転職を考えてみるのもいいですね。
これまでのキャリアを活かして、現在ISO審査員として活躍している方にインタビューをしているので、ぜひこちらも参考にご覧ください。
引用元:BSIグループジャパン株式会社公式HP
https://www.bsigroup.com/ja-JP/about-bsi/careers/
創業120年の歴史と実績を持つ国家規格協会「BSI」の日本法人である「BSIグループジャパン株式会社」(以下BSIジャパン)マネジメントシステム審査登録、医療機器認証サービス、ISO規格を中心とした研修・トレーニングなど幅広いサービスを提供しています。
BSIジャパンの社員は全員中途で、20から60代と幅広い年齢の方がこれまでのキャリアを活かして活躍しています。ISO審査員の資格がなくても、関連業界・関連分野での専門知識・一定期間の業務経験があれば、入社後の審査員を目指すことが可能。そのサポート体制も充実しています。